センターの特徴

経済学、教育学、心理学、社会学、統計学など、様々な領域から研究者が参加しています。研究課題に対して最適なチームによる研究の実施が可能です。

運営の独立性、科学的中立性を維持するため、寄付および競争的研究資金のみによって運営を行います。この目的達成のために、受託研究は原則実施しません。

個別政策に関する評価研究のみならず、こどもの機会不平等発生メカニズムを解明するための、理論的、実験的、実証的基礎研究を重視します。

行政・教育現場との連携を大切にし、政策課題と分析方法の相互理解を深めていきます。

研究の質を向上させるために、こどもの機会均等研究の世界的権威をアドバイザーにおきます。